環境トピックス:太陽光発電

公開日 2009年10月01日

環境トピックス

太陽光発電は、急速な普及拡大へ

太陽電池

太陽電池 太陽の光は通常、物質にあたると熱に変わってしまいます。太陽電池は、半導体という物質を使って、光のエネルギーを電気のエネルギーに変える仕組みを持った電池です。
 その原理は、1839年フランスの物理学者アレクサンドル・エドモン・ベクレルによって発見され、実際に電気を発生する太陽電池は、1954年アメリカのベル研究所で発明されました。


 

再生可能エネルギー

再生可能エネルギー 太陽光発電は、太陽電池を使った発電方式で、化石燃料とは違い、地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)を排出しないクリーンで、枯渇の心配のない、風力や水力、地熱といった、再生可能なエネルギー利用のひとつです。
 地球温暖化が大きな問題となり、その原因である温室効果ガスの削減ビジョンが先日(H21.8.14)、環境省より発表されました。そのなかで、太陽光発電の普及拡大も重要な削減対策としてあげられ、2050年には現状発電量の120~140倍が目標とされています。
 「温室効果ガス2050年80%削減のためのビジョン」http://www.env.go.jp/earth/info/80vision/

住宅用太陽光発電システム補助制度など

 太陽光発電導入の飛躍的な拡大のため、国は、一般住宅へのシステムの設置に対する補助金を復活させました。募集期間は2009年4月1日~2010年1月29日で、補助金額は最大出力1kWあたり7万円です。詳細は太陽光発電普及拡大センター(J-PEC)のサイトを確認下さい。

J-PEC 太陽光発電普及拡大センター
J-PEC 太陽光発電普及拡大センターhttp://www.jpea.gr.jp/j-pec/

 高知県では、土佐市と梼原町が、国の補助制度とは別に、独自の補助金を設け、太陽光発電の一般住宅への導入を支援しています。特に梼原町は、環境モデル都市アクションプラン”生きものに優しい低炭素なまちづくり”を宣言し、木質バイオマス事業や風力発電に取り組み、太陽光発電の補助金額も、手厚いものとなっています。同町は、「森・水・風・光を活かしたまちづくり」により、平成21年4月「新エネ百選」にも選定されました。

(土佐市)補助金額  3万円/kw、補助金・上限 12万円

(檮原町)補助金額 20万円/kw、補助金・上限 80万円

 一般家庭で太陽光発電を導入する場合、気になるのは設置費用とコスト回収期間です。平均的な3.5kwのシステム設置で200万円前後、コスト回収には15年から20年程度が必要とされていましたが、平成21年11月より、電力会社の買取単価が2倍に引き上げられますので、この期間も相当短縮されるものと思われます。

高知県の太陽光発電事業

 高知県は、年間日照時間が2,000時間を越え、毎年県別日照時間ランキングのトップを争っているという、太陽光発電に適した環境にあり、県環境白書(平成20年度版)によると、県内の公共・産業用の太陽光発電施設は、17市町村で67箇所に及び、出力の合計は2,075kwと報告されています。

 最も規模の大きい施設は、南国市にある食品会社の流通センターに設置されたもので出力は502kw、公共施設では、梼原町の庁舎に設置されたものが、出力80kwで最大となっています。いずれも、財団法人新エネルギー財団(NEDO)の事業を活用したものです。

 環境教育に積極的に取組んでいる、香南市の野市小学校では、省エネ化、新エネ・代エネ導入、教育空間の充実等をテーマとして、エコ改修を行いました。そのなかで校舎の屋上とプールの屋根に太陽光発電システムを設置して、電力を利用するとともに、発電量の表示パネルを設け、児童と地域住民に啓発を行っています。

 今後、住宅向けの補助制度等や有利な余剰電力の買取制度を積極的に活用すれば、太陽光発電の導入は充分「割りにあう」ものとなるので、太陽エネルギーの利用拡大による二酸化炭素(CO2)削減を進めることが期待されます。

 ▲野市小学校のプール屋根に設置された、太陽光発電装置
▲野市小学校のプール屋根に設置された、太陽光発電装置

連絡先

高知県 林業振興・環境部 環境研究センター
住所: 〒780-8010 高知市桟橋通6丁目7番43号
電話: 088-833-6688
ファックス: 088-833-8311
メール: 030802@ken.pref.kochi.lg.jp